新型コロナワクチン｜客観的に情報整理

新型コロナウィルスの感染拡大を抑えるためのワクチン接種が全国各地で加速していている。しかし、このワクチンの安全性は保障されたものではなく、あくまでも自己責任で接種することになる。

テレビなどのメディアは新型コロナの感染者数を連日報道、そしてワクチン接種を我先に受けないとと言った「ワクチンありき」で報道。その一方で「ワクチン接種後に190人以上死亡」といったニュースがネットにあがっている。

これらの記事によるとワクチン接種後、数時間で亡くなられかかりつけ病院の主治医も驚きを隠せない様子。そして、このような事例がすでに200件近くもあるのに、厚生労働省の専門部会は「ワクチンとの因果関係が評価できない」としているのです。

要するに、ワクチンがどのようなものかが「医師」も「厚生労働省」も解らないのです。

人任せでは大切な家族を失うかもしれません。全貌を知るには、客観的に事実を整理する必要がありそうです。

Contents

新型コロナウィルスの存在証明
1. PCR検査について
2. 指定感染症の位置づけ
新型コロナワクチン
1. ワクチンの安全性
日本の現状
ワクチン接種は自己責任

新型コロナウィルスの存在証明

大正時代から、医学系雑誌・書籍の出版などをしている㈱日本医事新報社の「web医事新報」に興味深い記事が出ています。

政府は今でも「Go Toトラベルが感染拡大の主要な原因であるとのエビデンスは現在のところ存在しない。これは（分科会からの）提言で明確に書かれている」と言っている。しかし政府の分科会は、公衆衛生を専門とする厚労省関連の医系技官OBが主要ポストを占め、政府にお墨付きを与えるものである。そのため実際に診療を行っている医師が多い東京都の専門家会議とは温度差がある。さらに医学におけるエビデンスの質にはランクがあり、政府がいうエビデンスは、最低ランクである。

抜粋「エビデンスに基づかない新型コロナの情報発信」
渡辺晋一氏（帝京大学名誉教授）

要するに厚生労働省は化学的に証明するエビデンスを持っておらず、政府の組織にも問題があることを指摘しています。

PCR検査について

PCR検査はノーベル化学賞を受賞したキャリー・マリス博士が考案したもので、ウィルスの特微な遺伝子の配列を検出する検査で、「PCRを感染症の診断に使ってはならない」と言い残して2020年8月に亡くなりました。

PCR検査は、新型コロナを特定するものではなく、肝炎や子宮頚がん、HIVなど、他の感染症の検査としても用いられることがあり、日本政府もPCR検査の陽性者が新型コロナの感染者とは限らないと正式にコメントしています。

指定感染症の位置づけ

感染症法「感染症の予防及び感染症の患者に対する医療に関する法律」では危険度に応じて「一類感染症」から「五類感染症」の５段階に区分けされていて、最も恐ろしい感染症が「一類」に指定されます。

新型コロナは指定感染症2類に指定されていて、「指定感染症第2種指定医療機関」でないと入院看護出来ない。従って医療崩壊につながる可能性が高い状況にあります。

感染症法における感染症の分類

分類	定義	感染症名
一類感染症	感染力や罹患した場合の重篤性などに基づく総合的な観点からみた危険性が極めて高い感染症	エボラ出血熱、クリミア・コンゴ出血熱、痘そう、南米出血熱、ペスト、マールブルグ病、ラッサ熱
二類感染症	感染力や罹患した場合の重篤性などに基づく総合的な観点からみた危険性が高い感染症	急性灰白髄炎、結核、ジフテリア、重症急性呼吸器症候群(病原体がコロナウイルス属SARSコロナウイルスであるものに限る。)、中東呼吸器症候群(病原体がベータコロナウイルス属MERSコロナウイルスであるものに限る。)、鳥インフルエンザ(H5N1)、鳥インフルエンザ(H7N9)
三類感染症	感染力や罹患した場合の重篤性などに基づく総合的な観点からみた危険性は高くないものの、特定の職業に就業することにより感染症の集団発生を起こしうる感染症	コレラ、細菌性赤痢、腸管出血性大腸菌感染症、腸チフス、パラチフス
四類感染症	人から人への感染はほとんどないが、動物、飲食物などの物件を介して人に感染し、国民の健康に影響を与えるおそれのある感染症	E型肝炎、ウエストナイル熱(ウエストナイル脳炎を含む)、A型肝炎、エキノコックス症、黄熱、オウム病、オムスク出血熱、回帰熱、キャサヌル森林病、Q熱、狂犬病、コクシジオイデス症、サル痘、ジカウイルス感染症、重症熱性血小板減少症候群(病原体がフレボウイルス属SFTSウイルスであるものに限る。)、腎症候性出血熱、西部ウマ脳炎、ダニ媒介脳炎、炭疽、チクングニア熱、つつが虫病、デング熱、東部ウマ脳炎、鳥インフルエンザ(鳥インフルエンザ(H5N1及びH7N9H5N1)を除く)、ニパウイルス感染症、日本紅斑熱、日本脳炎、ハンタウイルス肺症候群、Bウイルス病、鼻疽、ブルセラ病、ベネズエラウマ脳炎、ヘンドラウイルス感染症、発しんチフス、ボツリヌス症、マラリア、野兎病、ライム病、リッサウイルス、リフトバレー熱、類鼻疽、レジオネラ症、レプトスピラ症、ロッキー山紅斑熱
五類感染症	国が感染症発生動向調査を行い、その結果に基づき必要な情報を国民や医療関係者などに提供・公開していくことによって、発生・拡大を防止すべき感染症	アメーバ赤痢、ウイルス性肝炎(E型肝炎及びA型肝炎を除く)、カルバペネム耐性腸内細菌科細菌感染症、急性脳炎(ウエストナイル脳炎、西部ウマ脳炎、ダニ媒介脳炎、東部ウマ脳炎、日本脳炎、ベネズエラウマ脳炎及びリフトバレー熱を除く)、クリプトスポリジウム症、クロイツフェルト・ヤコブ病、劇症型溶血性レンサ球菌感染症、後天性免疫不全症候群、ジアルジア症、侵襲性インフルエンザ菌感染症、侵襲性髄膜炎菌感染症、侵襲性肺炎球菌感染症、水痘(入院例に限る)、先天性風しん症候群、梅毒、播種性クリプトコックス症、破傷風、バンコマイシン耐性黄色ブドウ球菌感染症、バンコマイシン耐性腸球菌感染、百日咳、風しん、麻しん、薬剤耐性アシネトバクター感染症、RSウイルス感染症、咽頭結膜熱、A群溶血性レンサ球菌咽頭炎、感染性胃腸炎、水痘、手足口病、伝染性紅斑、突発性発しん、ヘルパンギーナ、流行性耳下腺炎、インフルエンザ(鳥インフルエンザ及び新型インフルエンザ等感染症を除く)、急性出血性結膜炎、流行性角結膜炎、性器クラミジア感染症、性器ヘルペスウイルス感染症、尖圭コンジローマ、淋菌感染症、クラミジア肺炎(オウム病を除く)、細菌性髄膜炎(侵襲性インフルエンザ菌感染症、侵襲性髄膜炎菌感染症及び侵襲性肺炎球菌感染症を除く)、マイコプラズマ肺炎、無菌性髄膜炎、ペニシリン耐性肺炎球菌感染症、メチシリン耐性黄色ブドウ球菌感染症、薬剤耐性緑膿菌感染症
新型インフルエンザ等感染症	新型インフルエンザ：新たに人から人に伝染する能力を有することとなったウイルスを病原体とするインフルエンザであって、一般に国民が当該感染症に対する免疫を獲得していないことから、当該感染症の全国的かつ急速なまん延により国民の生命及び健康に重大な影響を与えるおそれがあると認められているものをいう。再興型インフルエンザ：かつて世界的規模で流行したインフルエンザであってその後流行することなく長期間が経過しているものとして厚生労働大臣が定めるものが再興したものであって、一般に現在の国民の大部分が当該感染症に対する免疫を獲得していないことから、当該感染症の全国的かつ急速なまん延により国民の生命及び健康に重大な影響を与えるおそれがあると認められるものをいう。
指定感染症	一～三類および新型インフルエンザ等感染症に分類されない既知の感染症の中で、一～三類に準じた対応の必要が生じた感染症（政令で指定、1年限定）
新感染症	人から人に伝播すると認められる感染症で、既知の感染症と症状などが明らかに異なり、その伝播力および罹患した場合の重篤度から判断した危険性が極めて高い感染症	〔当初〕都道府県知事が、厚生労働大臣の技術的指導・助言を得て、個別に応急対応する〔政令指定後〕政令で症状などの要件した後に一類感染症に準じた対応を行う